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つみたて投資の始め時っていうけど、どこに投資したらいいの?

新型コロナウイルスの影響で、2月から3月にかけ世界的に株式市場が大きく下落。
4月に入り少し戻しているものの、昨年までの株式市場の雰囲気とは一変してしまいました。

感染の拡大にいまだ終息の見通しが立たず、株式市場も低迷したままの状況です。

でも、日本経済新聞の記事によると、株価指数に連動する「インデックス型投資信託」の活用が若年層で目立つ、とのこと。(「株安 積み立て投資どこに」2020/04/25付け朝刊)

これをチャンスと「つみたて投資」を始めた人が増えているようです。

iDeCoやつみたてNISAの普及もあり、新聞や書籍、インターネットに「つみたて投資」の情報がたくさん配信されるようになりました。

なかでも、おススメの運用先として脚光を浴びているのが、新聞記事にも取り上げられた「インデックス型投資信託」です。

ところが、インデックス型投資信託といっても

「どの商品を選んだらいいの?」
「たくさんありすぎて、違いがわかんない…。」

と、投資に興味はあるものの迷ってしまう人も多いのではないでしょうか。

先の日経新聞の記事によれば、

★過去の実績で優位なのは「米国株」
★ただし、投資は「分散」が原則

そこで、今回は日経新聞の記事を参考に、インデックス投資における株式指数の実力と注意点を見ていきます。

インデックス型投資信託、対象となる株式指数とは

インデックスに連動することを目指す運用スタイルの投資信託のことを「インデックス型投資信託」と言います。

インデックスとは、市場の動きを示す指数のこと。

代表的な株価指数に、「日経平均株価」や「TOPIX(トピックス)」、「NYダウ」や「S&P500」があります。
聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。

これらの株式指数のほかにも、

・先進国の株式を対象とする「MSCI KOKUSAI(日本を除く)」
・全世界株式を対象とする「MSCI ACWI(日本を含む)」
・新興国の株式を対象とする「MSCI EM」

などがあります。

このようにインデックス型投資信託とひとことで言っても、どの株式指数を対象としているかにより、運用の中身が全然違います。
当然のことながら、運用成果も同じではありません。

なので、

株式市場が大きく下落した時がチャンス!

とインデックス投資を始めようとするなら、どの株式指数にするかを決めないといけないんです。

日本株だけでいい?
先進国株のグループがいい?日本は含む?含まない?

それとも、新興国株のグループがいい?

迷いますよね。

過去のデータでは、米国株が優位

記事では、各株式指数で「つみたて」した場合のシミュレーション結果を紹介しています。

結果は、成績の良かった順に、

① 米国株
② 先進国株(日本を除く)
③ 全世界株(日本を含む)
④ 新興国株
⑤ 日本株

となりました。

世界の株式市場と比較して、日本株がサエナイ結果になったのは残念…。

ところが一番順位の低かった日本株でも、累計の積み立て額より7割弱の利益がでている、という試算結果です。

「つみたて投資」なら、スタート時点の1990年の株価をいまだに高値更新できない日本株であっても、資産が増えたという結果は心強いですね。

一極集中は禁物!投資の原則は分散投資

ただし、長期の実績から米国株に投資を一極集中させるのも注意が必要です。

たとえば今回のコロナショックのように、過去には「○○ショック」という株式市場が大きな下落を経験したことが何度もあります。

世界全体が下落するような「○○ショック」であっても、震源地となった地域の株式市場か、あるいは全体として影響を受けた株式市場なのかにより、下落率は異なります。

また、株式市場は「○○ショック」のような下落だけでなく、経済が回復するなかで上昇する速度も市場によってまちまちです。

先ほどのシミュレーションでは日本株がビリでしたが、記事によれば2013年以降の上昇率でみると、日本株は先進国株(日本を除く)と同水準、新興国株との比較では1.7倍にもなるそうです。

このように、さまざまな角度から見てみると「インデックス型投資信託」でどの投資対象を選んだらよいか迷った場合は、

全部入り!!

を選択するのもよさそうです。

つみたてNISAやiDeCoで「つみたて投資」をする場合、毎月の積み立て額すべてを一つの投資信託にする必要はありません。

広く分散投資をするには、十分に分散された投資信託を選ぶもよし、いくつかの投資対象が異なる投資信託を複数選ぶもよしです。

また、インデックス型投資信託を選ぶ際は、コストにも目配りを。

「信託報酬」は運用成果の良しあしにかかわらず、保有している間ずっとかかり続けるコストです。
同じ投資対象のインデックス型投資信託があったら、運用手数料である「信託報酬」の安いものを選びましょうね。

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