【最新ニュース】NISA制度がリニューアル！これからNISAはどう変わるの？
NISAといえば、「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」の3種類。 この３つのNISAについて、先日の2020年度税制改正大綱で制度の刷新が議論され、方向性が固まりました。 ＜つみたてNISA＞ 「投資できる期間」を現行の2037年末までから2042年末までに5年間延長。＜ジュニアNISA＞ 利用実績...
【用語解説】定率分配型投信って、なに？定期売却サービスと何がちがうの？
日経新聞にこんな見出しの記事がありました。 「投信分配金、一定の割合で 定率型で資産の目減り抑制」（日本経済新聞 2020/02/01付け） 記事によると、過度な分配金が目立ち、金融庁に資産形成に向かないと指摘されていた「毎月分配型」に代わり、運用損で資産が減れば、分配金を自動的に抑える「定率分配型」の投資信託が増えて...
【最新ニュース】楽天証券が「投信の定期売却サービス」を開始、毎月分配型投信とどう違う？
2019年12月29日より、楽天証券で「投信の定期売却サービス」が始まりました。 「投信の定期売却サービス」とは、保有する投資信託に受取日と受取方法を設定すると、毎月の受取日に売却代金が自動的に受取れるサービス。 このサービスを活用すれば、運用を続けながら定期的に資金を受け取れるので、資産形成期間だけでなく資産引き出し...
資産形成で1000万円を目指すとき、運用方法で積立金額はどれくらい違う？
つみたて投資を検討したことがある人なら、こんなシミュレーションを見たことがあるかもしれません。 毎月1万円を30年間積み立てると、積み立て総額は360万円になります。 ・運用利回りが0.01％だったら、積立期間終了時点での資産は3,605,390円 ・運用利回りが3％だったら、積立期間終了時点での資産は5,827,36...
人生１００年時代に備える「積み立て投資」って、本当に有効なの？
2019年6月4日の朝刊各紙で多くの方が目にしたのではないでしょうか。 「95歳まで生きるには夫婦で2000万円の蓄えが必要！」 これは金融庁の金融審議会がまとめた報告書の内容を伝える記事の見出しなんですけど、わたしの住む地方紙では1面のトップ記事として大きく報道されていたので、その扱いにもちょっとビックリしました。 ...
投資信託の平均保有期間と長く続けるコツ
先日の日経新聞に「個人が投資信託を保有する期間が長くなってきている」と紹介する記事がありました。 2018年は平均3.4年で前年比0.8年も延び、2008年以来10年ぶりの長さになったそうです。（日本経済新聞 2019/02/17付け） ちなみに直近の平均保有期間の最短は2013年の1.7年で、それから５年で倍の期間に...
つみたて投資を始めたみなさん、運用状況はいかがですか？
2017年1月からほぼすべての現役世代が加入対象となった「iDeCo」や、2018年1月からスタートした「つみたてNISA」をキッカケに、つみたて型の投資を始めた人も多かったのではないでしょうか。 専業主婦だったわたしも加入対象となり、老後の資産形成のひとつの手段としてiDeCoで「つみたて投資」を始めました。 まだ始...
顧客の約半数が損失？投信「高値づかみ」のワナって？
日本経済新聞で興味深いタイトルを見かけました。（2018年8月2日付け 朝刊） 『顧客の46％、損失抱える 投信「高値づかみ」のワナ』 記事によると、金融庁が銀行29行で調査したところ、投資信託を保有していた顧客の46％が損失を抱えていた、とのこと。（2018年3月末時点） 銀行からは「利益を出して売却した顧客は調査対...
【最新ニュース】投資したお金が目減りしない「元本確保型」のファンドが登場！
先月の日本経済新聞に『アセマネOne、投信に元本確保型』というタイトル記事がありました。投資したお金が目減りしない仕組みの投資信託が登場する、とあります。（日本経済新聞 2018/6/24付） えー！！！投資信託といえば「元本保証なし」が基本の金融商品のはず。 にもかかわらず、お金が目減りしない仕組みの「元本確保型」と...
ドルコスト平均法について、具体的なシミュレーションをやってみよう！
ドルコスト平均法とは、 値動きのある投資先に一定額ずつ投資することで、 価格の高い時には少なく、価格の安い時には多く買い付けができるので、「平均購入単価が低くならされる」手法のこと。 投資先の価格が一時的に下がっても、その後に価格が回復すれば、安い時に多く買うことができた効果が発揮されて、大きなリターンを期待できるので...